外国人向けの作業マニュアルは必要ですか？

外国人専用のマニュアルを新たに作成する義務はありません。

ただし、業務を円滑に進めるためには「わかりやすく伝える工夫」を行うことが重要です。
少しの工夫で理解度が高まり、定着率や生産性の向上につながるケースもあります。

【特定技能の場合】
特定技能は即戦力としての採用が前提ですが、現場特有の専門用語や略語でつまずくことがあります。

・専門用語を避けた表現
・写真や動画を使ったマニュアル
・「やさしい日本語」での指示書
・チェックリスト形式の手順書
◎視覚的な情報を増やすことで、理解しやすくなります。

【技能実習・育成就労の場合】
育成を前提とした制度のため、作業手順を分かりやすく整理しておくことが重要です。

・作業工程ごとの写真付き説明
・危険箇所の図示
・必要に応じた母国語補足
・OJT記録表の整備
◎段階的に習得できるような設計がポイントになります。

【技術・人文知識・国際業務（技人国）の場合】
原則として日本人社員と同様の扱いとなるため、特別なマニュアル作成義務はありません。
ただし、「社内ルール」「業務フロー」「報連相の基準」などを明文化しておくことで、
文化の違いによるミスを防ぎやすくなります。

CROSSY GLOBAL.bizでは、現場で実践しやすい形での受け入れ体制づくりをサポートしています。